医療保険は不要！無駄な保険料を払わず得する方法とは？
何かと見る機会の多い医療保険のCM。不安に感じて「自分にも医療保険は必要？」と考える人も多いはず。ですが、結論から言うと「医療保険は必要ありません」。さらには保険料を払わずに得する方法まであります。それは一体どんな方法なのでしょうか？詳しくお教えします！
公的な医療保険
民間の医療保険が不要な理由は、健康保険証を持っているからです。公的な医療保険の保障内容は手厚く、その実力を知った上で民間の医療保険が必要かどうか今一度考えてみてください。
公的な医療保険には以下の3つの制度があります。
- 療養の給付
- 高額療養費制度
- 傷病手当金
一つ一つ解説していきます。
療養の給付
この制度は皆さんも普段から利用している制度です。
歯医者などに行って、窓口で料金を支払う時に治療費を全額支払っているわけではないのはご存知でしょうか？
領収書などを確認してもらえれば分かるのですが、本来かかるはずの料金の3割程度の負担で済んでいるはずです。
これが「療養の給付」という制度になります。保険が適用される範囲内の治療ならこの制度のおかげで窓口で支払う料金はぐっと少なくて済みます。
これが「公的な医療保険」の最大の特徴と言ってもいいでしょう。
高額療養費制度
また、「療養の給付」の他にも公的な医療保険が適用される範囲内の治療であれば、料金が無制限にかかることなく月の費用に上限が設けられています。
これが「高額療養費制度」と言います。
画像を見てもらえれば分かる通り、窓口で支払う金額が仮に100万円だった場合でも、実際に支払う金額は10万円もかからないことがわかります。
ただ、注意しないといけないのは、入院などをする前に「限度額適用認定証」又は「限度額適用・標準負担額減額認定証」を発行しておかないと、窓口で一時的に3割負担することになります。
もちろん後に申請してもちゃんと同様に返ってきますが、時間がかかる場合があります。
また
- 全額自己負担の先進医療
- 健康保険適用外の治療
以上の2点には「高額療養費制度」は使えませんので注意が必要です。
傷病手当金
この制度は病気やけがで働けなくなった場合に補償を受けられる制度です。
補償されるのは給与日額の3分の2で、期間は4日目から最長で1年6ヶ月にも及びます。
もちろん満額ではありませんが、休業状態になった時の保障にも既に加入していることになります。
ただしこの「傷病手当金」はいわゆるサラリーマンと言われる、会社に雇用されている方が加入している「健康保険」の被保険者のみが対象となります。
（自営業の方などが加入されているのは「国民健康保険」と言い異なるものです）。
以上の3点が公的な医療保険となります。
民間の医療保険の商品は保険会社の利益になるだけ
以上のように公的な医療保険には手厚い保障内容があるにも関わらず、民間の医療保険に加入する必要があるのか？少しは見えてきたような気がします。
ここでさらに民間の医療保険が不要であるという理由をお伝えしたいと思います。
それは民間の医療保険は「相互扶助」を目的とした「制度」ではなく、購入する「商品」であるということです。
これまで紹介してきた「公的な医療保険」は法律で定められている「義務」ですので「加入する」と言えますが、民間の医療保険はあくまで「任意」ですので「家電」や「車」といったものと同じ「商品」という扱いが妥当です。
公的な医療保険は「国民皆保険」という全国民が平等に医療を受けられるように「相互扶助」というお互いが支え合うという考え方の元、非営利目的の上で運営されています。
ですが民間の医療保険が売る商品はその保険会社にとって利益になる、言わば「美味しい商品」なのです。
まず、既に持病を抱えている方は民間の医療保険は基本的には購入できません。何故なら、民間の保険会社が保険金を支払う可能性が高くなるからです。
それよりも健康的な人に加入してもらい、寿命を全うしてもらえば、保険金を支払うことなく、保険料のみ受け取れますからね。
そのために有名人などを使って高いお金を払ってCMを放送しているわけです。ありがたがって見ている場合ではありませんね（笑）。
医療保険を貯金という考え方
結論として、これまで紹介したように手厚い保障がある公的な医療保険に毎月少なくはない金額を支払っている上に、さらに民間の医療保険を購入する理由はほとんどないということがおわかりいただけたかと思います。
過ぎてしまった時間とあなたがこれまでに支払った保険料は返ってきません。現在加入されている方は解約してこれまで支払っていた保険料をそのまま貯蓄に回し、購入を検討されている方は月々の平均ほ保険料ぐらいの金額を貯蓄に回す方が賢い選択と言えます。
これにより、「高額療養費制度」で一時的に窓口で支払う資金や、その他の病院での経費などをまかなえます。
さらに健康であるならばそのまま貯金として使えるので、旅行やお子さんの学費など、様々な使い道を想像してみてください。
民間の医療保険を無駄に支払うよりも、貯金をする方がずっとお得です。
「共済」に加入する
ですが、それでも何かしらの安心が欲しい。民間の医療保険の様な保障制度が必要だという方は「共済」という仕組みを利用するのも一つの手です。
これも公的な医療保険に近い「相互扶助」を目的とした内容になっており、この「共済」には「加入する」と言います。
必要な保険は自分で決める
今回の記事のように民間の医療保険には「必要」と「不必要」という様々な意見が見られますが、本当に自分にとって必要なのか、一度冷静になってじっくりと考えてみることが大事です。
ネットの情報や聞きかじった程度の情報を鵜呑みにせず、きちんと数値化して比較検討した上で、判断することが一番損をしない最短のルートになります。
昔から「急がば回れ」と言われるのはそのためです。そのための情報源としてこの記事がお役にたてればと思います。
